親を見送る準備を進める中で、できるだけ費用を抑えたいという方も多いのではないでしょうか。

直葬は費用を最小限に抑えられる葬儀形式ですが、安さの裏に思わぬ落とし穴がある場合もあります。

この記事では、直葬の費用相場から内訳、追加費用が発生するケースまで、事前に知っておくべき情報をわかりやすく解説します。

金額だけでなく、家族や親戚とのトラブル回避にもつながる情報をしっかり把握し、安心して選択できるようサポートします。

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直葬の費用はどれくらいかかる？

一般的な直葬の費用相場は10万から25万円前後です。

一般的な直葬の費用相場は10万〜25万円前後

直葬、または火葬式と呼ばれる葬儀形式は、通夜や告別式といった儀式を省き、火葬のみを行う簡素なスタイルです。

このため、一般的な葬儀（一般葬）と比較して、費用を大幅に抑えることが可能です。

最も一般的な価格帯としては、20万円から40万円未満が多いです。全体的な費用相場は10万円から40万円程度です。

一般葬の費用が平均で100万円以上、または130万円から200万円程度のため、直葬は比べて経済的負担が非常に少ない選択肢と言えます。

費用が安価である主な理由は、式場の使用料 や、通夜・告別式に伴う祭壇や供花などの装飾費用が不要になること、また、参列者が限定されるため、会食費や返礼品などの接待費用を削減できる点にあります。

地域や葬儀社によって価格が異なる理由

直葬の費用は、その地域や利用する葬儀社によって大きく変動します。

地域の違い 火葬料金は地方自治体によって異なるため、地域によって葬儀費用全体に差が生じます。

例えば、物価の高い地域、特に公営火葬場が少ない東京都のような場所では、火葬料金が高額に設定されている傾向があります。

また、人口が多い地域では火葬までの待機時間が長くなる傾向があり、その間のドライアイス代や遺体安置の費用がかさむことで、総額が高くなることがあります。

火葬場の運営元による違い 火葬場には、「公営火葬場」として自治体が運営する場所や、民間企業が運営する「民営火葬場」があります。

一般的には公営火葬場の方が民営に比べて料金が安い設定されており、自治体の住民であれば無料から4万円程度、民営では5万円から15万円程度が相場とされています。

非住民が公営火葬場を利用する場合、住民よりも火葬料金が高額になることが一般的です。

葬儀社ごとの違い 多くの葬儀社が直葬プランを提供していますが、プランに含まれるサービスや物品、その内訳は各社で異なります。

中には、低価格を謳いながら、実際には必要なサービスがオプションとして別途料金が発生するケースもあるため、事前の確認が不可欠です。

直葬の費用に含まれる内容とは？

直葬の費用には含まれているものと含まれていない物がありますので、プランにどれが含まれているか葬儀社によって異なるため必ず事前に確認することをおすすめします。

今回は基本的に含まれている可能性が高いものや含まれていないことが多いもの、オプション費用が発生するタイミングについてご紹介。

プランに基本的に含まれるもの

直葬の基本料金に含まれる内容は葬儀社によって異なりますが、一般的には棺代・骨壺代・遺体搬送料・安置費用・ドライアイス代・火葬手続き代行費・スタッフ人件費などの項目が含まれることが多いです。

棺代

故人を納める棺の費用です。材質や装飾によって価格が異なり、3万円から10万円前後が相場とされています。

骨壺代

遺骨を収める骨壺の費用です。材質によって5千円から3万円程度が相場です。

遺体搬送料

病院などから自宅や安置施設へ遺体を運ぶ「寝台車」と、安置場所から火葬場へ棺を運ぶ「霊柩車」の費用です。移動距離に応じて料金が設定され、10km未満で約1万円～2万円が相場とされています。

安置費用

故人が亡くなってから火葬までの間、遺体を保管する施設（葬儀社の霊安室や遺体保管専門施設など）の利用料です。1日あたり約1万円が相場です。

ドライアイス代

遺体の腐敗を防ぐために使用するドライアイスの費用です。1日あたり5千円から1万円程度が相場とされています。安置期間が長いほど費用が増加します。

火葬手続き代行費

役所での死亡届提出や火葬許可証の取得などの手続きを葬儀社が代行する費用です。多くの葬儀社ではこの費用を別途徴収しない傾向にあると指摘されています。

スタッフ人件費

遺体の搬送や安置、火葬の立ち会いなどに関わるスタッフの人件費です。

費用に含まれない可能性がある項目

基本料金プランには含まれていない可能性のある項目として、火葬場使用料・待合室使用料・検案に伴う費用・特定の搬送車両が挙げられます。

火葬場使用料

火葬場に支払う火葬料金自体は、葬儀プランに含まれないケースが多いです。公営か民営か、住民か非住民かによって料金が異なります。

待合室使用料

火葬中の待機に利用する控室の料金が別途かかる場合があります。

検案に伴う費用

事故死や急死など、不自然な亡くなり方の場合に必要となる検視・検案の費用です。

特定の搬送車両

寝台車以外の特別な車両の手配や、深夜・早朝の搬送には割増料金が発生することがあります。

オプション費用が発生するタイミングとは？

直葬は最小限の儀式で行われるため、故人や遺族の希望に応じて特定のサービスを追加すると、オプション費用が発生します。

お別れ用の花（送り花）

棺に入れる花など、生花を追加する場合です。

死化粧（エンバーミング）

故人の表情を整えたり、衛生的に保存したりするための処置です。

遺影写真の制作

故人の写真を飾るための制作費用です。

会食や返礼品

直葬では基本的に食事の場を設けないため、これを設ける場合や、香典を辞退しない場合に香典返しを用意する場合に費用がかかります。

長時間の安置

火葬場の混雑や都合により、遺体の安置期間が長引くと、その分の安置費用やドライアイス代が追加でかかります。

宗教者の招へい

火葬炉前での読経など、僧侶を呼ぶ場合はお布施が別途必要となります。

葬儀社を選ぶ際には、提示された基本料金に何が含まれているのか、追加料金が発生する項目は何かを十分に確認することが重要です。

曖昧な点があれば、必ず事前に問い合わせて明確にしておくべきです。

直葬の費用を抑えるための工夫とは？

直葬は他の葬儀形式に比べて費用が安価ですが、さらに費用負担を抑えるための工夫があります。

オプションの選び方で費用が変わる

費用を抑えるためには、不要なオプションサービスを避けることが重要です。

飲食費・返礼品

直葬では、参列者が少ないため、食事の場を設けず、香典を辞退することで、飲食費や返礼品にかかる費用を大幅に削減できます。

棺・骨壺のグレード

棺や骨壺は素材やデザインによって価格が大きく変動するため、最低限のグレードを選択することで費用を抑えられます.

安置期間の短縮

火葬までの日数が長くなると、安置施設の利用料やドライアイス代が増加します。可能な限り火葬日を早く設定することで、これらの費用を抑えることが可能です。

直葬の費用に関する注意点とは？

直葬は費用を抑えられますが、予期せぬ出費やトラブルを避けるためにいくつかの注意点があります。

火葬場の空き状況によって料金が変動することも

火葬場の混雑状況によっては、希望する日時に予約が取れず、数日間、場合によっては一週間前後待たされることも珍しくありません。

安置期間が長引くほど、遺体の安置施設の利用料やドライアイス代が日数分追加で必要となり、総費用が増加します。

火葬場の休業日（友引など）も、待機期間に影響を与える要因となります。

事前相談なしだと当日追加費用が発生しやすい

葬儀に関する知識や経験が少ない状態で直葬を進めると、事前に確認していなかったサービスが追加料金として請求されることがあります。

喪失感の中で冷静な判断が難しい状況にある遺族に対し、言葉巧みにオプションを勧め、当初の想定より高額になる事例も報告されています。

このようなトラブルを避けるためにも、時間に余裕があるうちに複数社に見積もりを依頼し、内容を比較検討し、納得いくまで事前相談を行うことが推奨されます。

トラブルを防ぐために確認すべき契約内容

直葬を依頼する葬儀社を選ぶ際には、以下の点を特に注意して契約内容を確認しましょう。

費用の内訳と総額の明確さ

提示された見積書が、すべての費用項目を具体的に示しているかを確認し、最終的な請求金額が明確に分かるようにします。

プラン内容の詳細

基本プランに含まれるサービスと、追加費用が発生するオプション項目を一つ一つ確認します。

担当者の対応

遺族の気持ちに寄り添い、葬儀社の都合を押し付けない、信頼できる担当者かどうかを見極めることが大切です。口コミなどを参考にすることも有効です。

これらの注意点を踏まえ、焦らず慎重に葬儀社選びと契約内容の確認を進めることが、後悔のない直葬を執り行うための鍵となります。

直葬の費用でよくある疑問

直葬の費用に関するよくある質問をご紹介。

直葬でもお布施やお寺代は必要？

直葬は、通夜や告別式といった宗教儀式を省略し、火葬のみを行う葬儀形式であるため、基本的には僧侶などの宗教者を招くことはありません。

そのため、お布施や寺院への費用は発生しないのが一般的です。

しかし、遺族の意向や菩提寺（先祖代々お世話になっている寺院）との関係によっては、直葬でも僧侶に読経をお願いするケースが増えています。

この場合、別途お布施が必要になります。

読経のタイミングとしては、出棺前に安置場所で短いお葬式を行うか、火葬場の炉前で数分間だけ読経してもらう の2パターンがあります。

お布施の相場は、菩提寺の僧侶に読経をお願いする場合で10万円から50万円程度、菩提寺以外の僧侶の場合で10万円程度、炉前での数分間の読経のみであれば5万円から6万円程度が目安とされています。

また、戒名（法名・法号）を授けてもらう場合は、そのランクに応じて追加費用が必要となります。

菩提寺がある場合は、必ず事前に直葬を執り行う旨と、その後の納骨について相談し、了承を得ておくことが非常に重要です。

許可なく直葬を行った場合、先祖代々のお墓への納骨を断られる可能性があるため、公営墓地や納骨堂などの利用を余儀なくされることもあります。

病院からの搬送は別料金？

故人が病院で亡くなった場合、病院では長時間の遺体安置ができないため、自宅や葬儀社の安置施設へ速やかに遺体を搬送する必要があります。

この「病院から安置場所への搬送」にかかる費用は、直葬プランの基本料金に含まれておらず、別途料金が発生するのが一般的です。

搬送費用は、主に移動距離に応じて設定されています。

また、深夜や早朝の搬送には割増料金が加算されることもあります。

葬儀社が提供する直葬プランには、多くの場合、この搬送サービスが含まれていますが、その費用が基本料金に含まれているか、距離に応じた追加料金の有無など、具体的な内訳を事前に確認することが大切です。

直葬でも参列者を呼べる？費用は増える？

直葬は、通夜や告別式を行わず、火葬のみを行うシンプルな葬儀形式であり、参列者は家族やごく親しい親族、故人と生前親しくしていたごく限られた関係者のみを招いて執り行われることがほとんどです。

しかし、希望すれば、火葬炉の前で僧侶による読経 や焼香、お別れ用の花束を添えること など、故人と最期のお別れをする時間を設けることも可能です。

直葬の趣旨は費用と負担の軽減にあるため、参列者の人数を増やすと、その分費用が増加する可能性があります。

例えば、参列者向けの会食の場を設けたり、香典を受け取る場合は返礼品を用意したりすることで、費用が加算されます。

また、想定以上に弔問客が自宅を訪れる可能性もあるため、事前の準備が必要になることもあります。

トラブルを避けるためにも、直葬を選択する際は、家族や親族に事前に相談し、その形式への理解を得ておくことが非常に重要です。

故人の生前の意思や経済的な理由などを丁寧に説明することで、円滑に進められるでしょう。

記事全体のまとめ

直葬（火葬式）は、通夜や告別式を省略し、火葬のみで故人を見送るシンプルな葬儀形式です。

核家族化の進展や価値観の多様化、経済的な理由を背景に、近年その選択肢が増加傾向にあります。

直葬を検討する際には、家族や親族、そして菩提寺に事前に相談し、十分に話し合い、理解を得ておくことが何よりも大切です。

また、火葬場の空き状況によっては安置期間が長引き、費用が増加する可能性もあるため、早めに手続きを進めることも重要です。

費用面でのメリットが大きい直葬ですが、故人を見送る大切な儀式であることに変わりはありません。

後悔のないお見送りのためにも、事前にメリットとデメリットを十分に理解し、家族間で納得のいく選択をすることが望ましいでしょう。

感謝のお葬式は葬儀・遺品整理・終活・相続を安心の明朗会計で熟練スタッフが24時間365日対応しておりますので、まずはお気軽にご相談お待ちしております。

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