電話やメールなどで訃報を知った場合、すぐに出席の準備をする必要があります。

その中でも、まずは会社に事情を説明して忌引き休暇を取得すると思いますが、取得できる範囲が会社によっては決まっています。

そのため、訃報があったとしても忌引き休暇を取得できない場合がありますので、早急に確認する必要があります。

今回は、下記のような二親等の忌引き休暇に関連する悩み・不安を抱えている方必見。

本記事では、二親等で忌引き休暇は取得できるのか、範囲や日数などのマナーをご紹介していきます。

二親等はどの範囲までなのか

忌引き休暇の関連する悩みとして、一親等・二親等の範囲を知らない方も意外と多いと思います。

二親等は、兄弟や姉妹・孫や祖父母のことを指します。

甥や姪・叔父叔母などは三親等、いとこなどについては四親等ですので間違えないようにしましょう。

二親等で忌引き休暇を申請できるのか

二親等で忌引き休暇を申請することができるのか気になると思いますが、結論から言いますと会社によって異なりますが取得することができることが多いです。

忌引き休暇自体が会社の福利厚生のため、一親等でないと取得できない可能性がありますので必ず確認しておきましょう。

また、忌引き休暇がない場合は、会社に事情を説明して有給を使用して休むのか、必ず聞いておくことが大切です。

日数について

二親等の兄弟や姉妹・孫や祖父母が亡くなった場合の日数についてですが、日数についても会社が選定しているため明確な基準はありません。

そのため、必ず何日という決まりはありませんが二親等だと3日に選定されていることが多いです。

一親等の場合一週間以上のこともありますが、二親等だと喪主になる可能性が低いため、一親等よりは少ないことが多いです。

しかし、葬式の会場が遠方で3日では足りない可能性もありますので、事情がある場合は会社に相談してみましょう。

二親等で忌引き休暇を申請する際の注意点

二親等で忌引き休暇を申請する場合、いくつか注意点がありますのでご紹介します。

忌引き休暇が必要と分かった段階ですぐに連絡する

一般的には亡くなってから3～5日で葬式を行うことが多く、お通夜にも出席する場合は葬式よりも前に行います。

そのため、訃報が届いてから数日で出席する準備をしますので、すぐに忌引き休暇の申請が必要になります。

一刻でも早く会社に連絡する必要がありますので、忌引き休暇が必要と分かった段階ですぐに電話などで上司にご連絡をしましょう。

忌引き休暇の申請に必要な書類などを聞く

一刻でも早く忌引き休暇のご連絡をする必要がありますが、一般的には取得する際には証明書が必要になることが多いです。

電話で忌引き休暇のご連絡をする際に、会社にどのような流れで忌引き休暇を申請することができるのかを必ず聞きしましょう。

会葬礼状や死亡診断書などが証明書として利用できることが多いですが、会社によって異なります。

どの形式で忌引き休暇を申請するのか、必要な書類についても聞きましょう。

また、子供も出席する場合は学校にも忌引き休暇についてご連絡する必要があります。

学校でも異なりますので、どの書類が必要なのかも聞いておき、忘れないようにしましょう。

必要な場合は引き継ぎのご連絡もしておく

二親等の場合の忌引き休暇が3日の場合、土日の休日が被っていたとしても平日1日休みます。

また、特別な事情があり3日以上休む場合は更に平日休むため、業務に支障が出ないように周りの方に相談しておきましょう。

必要であれば引き継ぎ作業をして、他の方がスムーズに作業できるようにすることも大切です。

記事全体のまとめ

本記事では、二親等で忌引き休暇は取得できるのか、範囲や日数などのマナーをご紹介しました。

忌引き休暇が必要な場合は、早急にご連絡をする必要があります。

必ずすぐにご連絡をして準備をしましょう。