親族の葬儀は、突然訪れるため、事前に流れを把握しておき万が一のことが起きた際に慌てずに対応したいと思いませんか？
この記事では、葬儀の一般的な流れを時系列で解説し、事前に理解しておくことで慌てず冷静に対応できるようになります。
さらに、準備に必要なものや喪主の役割、費用の目安、宗教別の違いなども詳しく紹介。
この記事を読めば、いざというときに家族で落ち着いて対応する力が身につきます。
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葬儀の流れを時系列で確認する
大切な方が亡くなられてから葬儀を終えるまでの期間は、通常2日から5日程度が目安となります。
細かな流れは状況によって変わり、実際には突然の出来事のため覚えていたとしてもパニックになってしまうこともあります。
そのため、どのような流れで進むのかまずはざっくりとした流れを把握しましょう。
おおまかな流れとして今回は訃報の連絡と初期対応、葬儀社の選定と安置手配、通夜・葬儀・告別式の準備と進行、火葬・初七日までの流れを把握しておきましょう。
訃報の連絡と初期対応
自宅で亡くなられた場合は、まずかかりつけの医師に連絡を取り、死亡診断書を書いてもらうのが通例です。
かかりつけ医がいない場合や連絡が取れない場合は、警察に連絡し、検視・検死を経て死体検案書を発行してもらいます。
病院で亡くなられた場合は、通常、当日か翌日までに医師から死亡診断書が発行されます。
死亡診断書（または死体検案書）は、火葬や納骨の手続きに不可欠な書類であり、死亡届と共に役所に提出する必要があります。
ご逝去の直後、まず行うべきは近親者への訃報連絡です。
ご本人と特に親しい方々へ、危篤の段階かご逝去後すぐに電話で伝えます。
この段階では、葬儀の詳細が決まっていないため、まずは「亡くなった」という事実と、後日改めて連絡する旨を簡潔に伝えます。
葬儀社の選定と安置手配
死亡診断書を受け取ったら、速やかに葬儀社に連絡し、ご遺体の搬送と安置を依頼します。
病院の霊安室は一時的な利用に限られるため、早めの手配が必要ですので、葬儀社に相談しましょう。
搬送先としては、葬儀社の霊安室やご自宅が一般的です。
ご遺体の安置が済んだら、葬儀社との打ち合わせに入ります。
打ち合わせに先立ち、ご家族で葬儀の形式（宗教、参列者の数など）、予算、喪主（遺族代表）などを大まかに話し合っておくとスムーズです。
葬儀社との打ち合わせでは、故人やご遺族の意向を反映させるために、葬儀の日時、場所、内容、費用などを具体的に詰めていきます。
不明な点や希望があれば、その都度葬儀社のスタッフに確認することが大切です。
また、宗教的な儀式を行う場合は、菩提寺の僧侶に連絡を取り、読経や戒名付与の日程を調整します。
菩提寺との関係がない場合は、希望する宗派の僧侶を手配してくれるサービスを利用することも可能です。
通夜・葬儀・告別式の準備と進行
通夜は、通常ご逝去の翌日の夕方から夜にかけて行われます。
かつては夜通し行う儀式でしたが、現代では1～3時間程度の「半通夜」が一般的です。
通夜の一般的な流れは、僧侶の入場、読経、焼香、喪主の挨拶となります。
通夜の後には「通夜振る舞い」という食事会が設けられ、僧侶や参列者と故人を偲び、感謝の気持ちを共有する場となります。
葬儀・告別式は、通夜の翌日の昼間に執り行われます。
葬儀は故人の冥福を祈り、あの世へ送り出す宗教的な儀式であり、告別式は故人との最後の別れを告げる社会的な式典です。
現在ではこの二つを明確に区別せず、続けて行われることがほとんどです。
一般的な流れは、僧侶の入場、読経、弔辞・弔電、焼香、僧侶の退場、閉式となります。所要時間は1～2時間程度が目安です。
火葬
葬儀・告別式が終わると「出棺」となり、ご遺体は火葬場へ運ばれます。
出棺の際には、喪主が位牌を、故人とつながりの深い親族が遺影を持つのが一般的です。
ご遺体を納めた棺は、参列者や葬儀社のスタッフによって霊柩車に乗せられ、火葬場へと出発します。
この際、故人が家に戻れないように足側が先になるように運び出す習慣があります。
火葬場に到着したら「火葬許可証」を提出し、「納めの式」として火葬炉の前で僧侶の読経と参列者の焼香を行います。
火葬には1〜2時間程度かかるため、その間、参列者は控室で待機します。
火葬が終わると、「お骨上げ（収骨）」の儀式が行われ、遺族が箸を使って遺骨を骨壺に納めます。
骨壺を受け取ると同時に「埋葬許可証」も渡されるので、納骨時に必要となるため大切に保管します。
葬儀の流れの中で注意すべきポイント
葬儀は突然訪れることが多く、心身ともに大変な状況で準備を進めることになります。
事前に流れを把握し、いくつかのポイントに注意することで、慌てずに対応し、後悔のないお見送りができます。
慌てないためのチェックリスト
葬儀の全体像を事前に把握しておくことが、いざという時に落ち着いて対応するための第一歩です。
ご逝去から葬儀までの平均的な日数は2〜5日と短く、その間に多くの決定や手配が必要になります。
事前に連絡リストを作成しておくと、危篤時やご逝去直後の緊急連絡がスムーズになります。
また、葬儀の種類、規模、予算、宗教・宗派などの大まかな方針を家族で話し合い、可能であれば生前に葬儀社に事前相談をしておくことで、準備の負担を大きく減らせます。
死亡診断書や火葬許可証などの必要な書類についても、事前に把握しておくと安心です。
実際の所、流れを事前に理解はしてもいざ訪れるとどうすればいいのか慌ててしまうことがほとんどですので、まずは葬儀社に相談をすることをおすすめします。
親族間で確認すべき事柄とは
葬儀の準備は、まず喪主を誰にするか、どのような形式（一般葬、家族葬など）、どの程度の規模で、どのくらいの予算で行うかを家族で合意することが重要です。
故人の宗教・宗派も確認しておく必要があります。
葬儀に参列してもらう親族や友人への訃報連絡の範囲とタイミングについても、家族間で明確にしておくべきです。
特に家族葬を選択する場合は、参列者を限定する旨を事前に伝えるマナーがあります。
遠方からの参列者がいる場合は、交通手段や宿泊先の配慮も必要となるため、早めに連絡を取り、都合を確認することが大切です。
また、地域や家ごとの独自の風習やしきたりがある場合があるため、年長者や詳しい親族に確認しておくことで、後々のトラブルを避けることができます。
お供え物を持参する際は、他の親族と重複しないように事前に相談し、調整することも配慮の一つです。
宗教・宗派によって異なる部分
葬儀の流れや儀式の内容は、仏教、神道、キリスト教など、宗教によって大きく異なります。
たとえば、仏教内部でも、焼香の回数や作法は宗派によって違いがあります。
浄土真宗では位牌を用意しないなど、仏具や供養に対する考え方が異なる場合もあります。
戒名の授与は仏教徒に固有のもので、そのランクによって僧侶へのお布施の金額が変わることもあります。
また、精進落としなど会食の形式や、地域特有の風習なども存在します。
「友引」の日に葬儀を避ける慣習は広く知られていますが、これは六曜（大安・仏滅など）という日ごとの運勢を示す考えに基づくもので、仏教とは直接関係ありません。
しかし、多くの火葬場が友引を休業日としているため、実際の日程決定に影響を与えることが多いです。
葬儀の流れにかかる費用の目安
葬儀にかかる費用は、その形式や規模によって大きく変動します。
主要な費用の内訳を理解し、追加費用が発生しやすいポイントを把握しておくことで、予算に合わせた計画を立てることができます。
項目ごとの費用内訳
葬儀の費用は、主に葬儀一式費用、飲食接待費用、宗教者への費用の3つに分けられます。
葬儀一式費用
ご遺体の搬送や安置にかかる費用、式場の使用料、祭壇や棺などの葬祭用品、葬儀社のスタッフによる人件費、火葬料などが含まれます。
飲食接待費用
通夜振る舞いや精進落としといった会食の費用、会葬御礼品や香典返しなどの返礼品代が含まれます。
宗教者への費用
僧侶への読経料や戒名料（仏式の場合）、お車代、御膳料などが該当し、これらは葬儀社を介さずに直接支払うのが一般的です。
僧侶へのお布施の目安は、15万円から50万円程度とされることが多いです。
追加費用が発生しやすいポイント
見積もり総額だけでなく、何が含まれ、何がオプションとなるかを明確にすることが重要です。
ご遺体の長期安置
火葬場の混雑などで安置期間が長引くと、ドライアイスやエンバーミングといったご遺体保全のための費用が日数に応じて追加されます。
オプションやグレードアップ
祭壇の飾り付けや棺の種類、返礼品、会食のグレードを上げると、その分費用も増加します。
戒名のランク
仏式の場合、戒名のランクが高くなるほどお布施の金額も高くなる傾向にあります。
特別な演出
故人の遺志を反映した音楽葬や映像の上映、愛用品の展示などの演出は、別途費用が発生することがあります。
家族葬や直葬の場合の費用比較
葬儀の形式によって費用は大きく異なります。
一般葬
通夜と告別式を2日間かけて執り行う最も一般的な形式で、参列者も多いため、費用は100万円〜200万円程度が目安とされています。
家族葬
家族やごく親しい友人など少人数で行う形式で、費用は50万円〜80万円程度に抑えられることが多いです。
一日葬
通夜を省略し、告別式と火葬を1日で行う形式で、費用は約50万円程度が目安です。
直葬（火葬式）
通夜や告別式を行わず、火葬のみを執り行う最もシンプルな形式で、費用は15万円〜20万円程度と比較的安価です。
直葬の場合は火葬のみのため、親族に理解を得られない場合などのトラブルが起きる可能性がありますのでご注意ください。
全体の費用は、参列者の数や提供されるサービスの範囲によって大きく変わるため、事前に葬儀社と詳細を相談し、見積もりをしっかり確認することが大切です。
葬儀の流れで起きやすいトラブル事例
予期せぬご不幸に際し、葬儀の準備は精神的な負担が大きい中で進められます。
このため、慌ただしさからトラブルが生じることもあります。
急ぎの対応が間に合わないケース
病院の霊安室は一時的な利用に限られることが多く、ご遺体を速やかに他の場所へ搬送するよう求められる場合があります。
都市部では火葬場の予約が混み合うことがあり、希望の日程で葬儀を執り行えないケースも少なくありません。
これにより、葬儀までの期間が長くなり、ご遺体安置の費用が増えることもあります。
また、故人の死因が不明な場合など、死亡診断書や死体検案書の発行が遅れると、葬儀の日程調整が困難になることもあります。
親族間の連携不足による混乱
葬儀の形式、規模、予算、そして喪主の選定など、重要な決定事項について親族間で意見がまとまらないと、準備が滞り、混乱が生じる可能性があります。
また、訃報連絡の範囲や、葬儀のスケジュールに関する情報共有が不十分だと、参列を希望していた人が間に合わなかったり、後で知って不満を持つといった問題につながることもあります。
地域や家ごとの風習を事前に確認しなかったために、親族間で認識の違いが生じることもあります。
葬儀社とのトラブル回避法
葬儀費用が不透明で、後から追加料金が発生するといったトラブルを避けるためには、料金体系が明確で、分かりやすい見積もりを提示してくれる葬儀社を選ぶことが重要です。
複数の葬儀社から詳細な見積もりを取り、比較検討することで、内容と費用のバランスが取れた葬儀を選べます。
スタッフの対応が丁寧で、ご遺族の要望をしっかり聞き入れ、分かりやすく説明してくれる葬儀社を選ぶことも大切です。
事前相談を積極的に利用し、疑問点や不安な点を解消しておくことで、安心して葬儀を任せられるでしょう。
葬儀の流れにおけるメリット
葬儀の準備と進行には、さまざまな感情や実務が伴いますが、その流れを事前に理解しておくことには大きなメリットがあります。
事前に流れを知ることのメリット
葬儀の流れを事前に把握しておくことで、ご逝去という予期せぬ事態に直面した際に、慌てずに落ち着いて対応できるという大きなメリットがあります。
これにより、準備がスムーズに進み、故人を心を込めて見送ることができます。
また、事前に葬儀の形式、規模、予算などを検討しておくことで、ご遺族や故人の意向を最大限に反映したお見送りを実現でき、後悔のない葬儀につながります。
親族間での意思疎通が図りやすくなり、役割分担も明確になることで、協力体制を築き、ご遺族の負担を軽減することもできます。
葬儀の流れに関するよくある質問
葬儀の流れに関するよくある質問として3つご紹介。
突然の訃報時にまずすべきことは？
ご家族が突然亡くなられた場合、まず、ご自宅であればかかりつけの医師に連絡し、死亡診断書を依頼します。
医師との連絡が取れない場合は、救急車を呼び、指示を仰ぎましょう。
病院で亡くなられた場合は、医師が死亡確認を行い、死亡診断書を発行してくれます。
同時に、ごく親しいご家族や親族に訃報を知らせます。
そして、ご遺体の搬送と安置のため、すぐに葬儀社に連絡してください。
病院の霊安室は一時的な場所であり、長時間のご遺体安置はできないため、迅速な対応が必要です。
葬儀社は、その後の手続きや段取りについてもサポートしてくれます。
葬儀の準備はどこまで自分でできる？
葬儀の準備において、ご家族で決定すべき主なことは、誰を喪主にするか、葬儀の形式（一般葬、家族葬など）、規模、予算、故人の宗教・宗派といった基本的な方針です。
親族への訃報連絡や、故人の遺影選びなどもご家族で行います。
しかし、ご遺体の搬送や安置、死亡届の提出、火葬の手配、斎場や火葬場の設営、僧侶との連絡調整、通夜・葬儀の進行管理など、専門的な知識や許可が必要なほとんどの作業は葬儀社が代行してくれます。
事前に葬儀社と相談することで、ご家族がどこまで関わりたいかを明確にし、負担を軽減することが可能です。
葬儀後の手続きは何があるの？
葬儀が終わった後も、ご遺族には様々な手続きが残されています。
香典返し
まず、通夜や葬儀で香典や供花などをいただいた方々へのお礼として、四十九日法要後1カ月以内を目安に香典返しを送るのが一般的です。
ただし、当日返しを行うケースも増えています。
公的な手続き
年金受給者死亡届の提出（死亡後14日以内）、世帯主変更届の提出（死亡後14日以内、故人が世帯主の場合）、各種保険の資格喪失手続きや保険証の返納（死亡後14日以内）、雇用保険受給資格者証の返還（死亡後1カ月以内）などがあります。
これらは期限が定められているため、早めの対応が重要です。
インフラ手続き
また、故人が生前利用していた電気、ガス、水道などの公共料金、携帯電話、インターネット、クレジットカード、各種サブスクリプションなどの解約手続きも必要です。
相続に関する手続き
生命保険金の請求（原則3年以内）、遺産相続手続き、相続税の申告（死亡を知った日の翌日から10カ月以内）などが含まれます。
遺品整理
通常四十九日法要後に行われることが多いです。
さらに、四十九日法要（忌明け法要）を執り行い、故人の魂が安らかに極楽浄土へ行けるよう供養します。
この法要と合わせて、ご遺骨をお墓や納骨堂に納める納骨式を行うことが多いですが、納骨に厳密な期限はありません。
記事全体のまとめ
本記事では、葬儀の流れや費用の目安に加えてメリットデメリット、よくある質問などを解説していきました。
葬儀は唐突に訪れることが多く、事前に流れを理解をすることで慌てずに冷静な対応をすることができます。
葬儀に関連する悩みや事前相談がありましたら、ぜひ感謝のお葬式にお任せください。
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